統計数理研究所 樋口前所長退任記念シンポジウム
「データ駆動型研究を先導するベイズモデリング」 ~ モデリングは人がやるのか、AIが代替するのか ~

区切り線 ベイズモデリングは300年前に発見されたベイズの定理が基になっています。創立75周年を迎えた統計数理研究所にとって、ベイズモデリングは重要な研究テーマです。樋口知之前所長は30年間の研究人生の全てをベイズモデリングに捧げてきました。 本シンポジウムでは、まず学術・産業の広範な分野からデータ駆動型研究を紹介し、次にその根幹を成す統計的モデリングと4半世紀にわたる技術の進展を概括します。さらにAI社会でのモデリング技術の向上において、健全に人に寄り添う重要性を、現場主義との関連で討論します。
区切り線
日 時 2019年11月5日(火)13:30-17:50 *開場(受付開始)12:30
場 所 一橋講堂(学術総合センター2階)
〒101-8439 東京都千代田区一ツ橋 2-1-2

参加費無料、要申込 » シンポジウムのお申込みはこちらから


区切り線 《プログラム》
13:30開会
13:30-13:35挨拶  椿 広計 統計数理研究所長
13:35-14:00講演1 井元 清哉(東京大学 医科学研究所)

▼「バイオインフォマティクスとベイズモデリング」


ゲノム情報、IoTによる健康医療のビッグデータを活用しプレシジョンメディシンが実現されようとしている。本講演では、プレシジョンメディシンにおけるベイジアンモデリングとしてゲノム情報の解析について紹介する。
14:00-14:25講演2 佐藤 忠彦(筑波大学 ビジネスサイエンス系)

▼「消費者行動理解のためのベイジアンモデリング」


実務領域には、大規模・多次元の消費者行動の結果データが蓄積され、その高度活用が模索されている。本講演では、ベイジアンモデリングによる消費者行動理解とは何か?を概説し、併せて実データの解析例を紹介する。
14:25-14:50講演3 長尾 大道(東京大学 地震研究所)

▼「固体地球科学とデータ同化 ~樋口先生の20年間にわたるご指導に感謝を寄せて~」


モデルとデータをベイズ統計学に基づいて融合するデータ同化は、現代の気象予報にとって必要不可欠な計算手法であり、理論やアルゴリズムの発展および応用分野の開拓により、深化を続けている。 本講演では、地震や火山を研究対象とする固体地球科学分野におけるデータ同化研究について紹介する。
14:50-15:00休憩
15:00-15:25講演4 花塚 泰史(株式会社ブリヂストン)

▼「樋口先生とブリヂストンと私」


樋口先生とブリヂストンの関係のはじまりは2007年に遡る。以降10年以上現在に至るまで、共同研究等を通じて弊社が抱えるデータサイエンスの個別課題の解決や、人材育成に関して多大なご協力をいただいてきた。本講演では企業におけるデータサイエンスの活用状況の一例として、弊社での取り組みについて概説する。

15:25-16:15退任記念講演 樋口 知之(統計数理研究所 前所長、中央大学理工学部 教授)

▼「ベイズモデリングと歩んだ30年」


私が研究所に入ったのは平成元年4月、また所長を退任すると同時に研究所を退職するのは、平成が終わる直前の平成31年3月であったため、平成の30年間は私にとって研究者人生そのものである。
本講演ではデータにもとづく予測や判別といった統計的思考の根幹を成す、統計的モデリングにかかわる技術の大きな進展を、実体験した私の視点で概括してみたい。
16:15-16:30休憩

16:30-17:45パネル討論「AI社会での数理モデリングと現場主義の意義と価値」
パネリスト:合原 一幸(東京大学 生産技術研究所)
早瀬 敏幸(東北大学 流体科学研究所)
鷲尾 隆(大阪大学 産業科学研究所)
花塚 泰史(株式会社ブリヂストン)
モデレーター:樋口 知之(統計数理研究所 前所長、中央大学理工学部)
17:45-17:50ご挨拶 樋口 知之 統計数理研究所 前所長、中央大学理工学部
17:50 閉会
司会:伊藤 聡 統計数理研究所 副所長
18:30-20:30意見交換会
会場:如水会館 オリオンルーム

有料、要申込 » 意見交換会のお申込みはこちらから



区切り線                                     
主催 情報・システム研究機構 統計数理研究所
協賛 横断型基幹科学技術研究団体連合、応用統計学会、人工知能学会、データサイエンティスト協会、電子情報通信学会、日本応用数理学会、日本計算機統計学会、日本統計学会、日本バイオインフォマティクス学会、日本マーケティング・サイエンス学会、バイオスーパーコンピューティング研究会、日本シミュレーション学会、放送大学
後援 日本経済新聞社
教育・文化週間