日本人の国民性調査
最新の調査結果
日本人の国民性調査とは何ですか？
「日本人の国民性調査」は、統計数理研究所が行っている統計調査の一つで、日本人のものの見方や考え方とその変化を、社会調査によってとらえようとするものです。
調査が始まったのは、戦後間もない1953年（昭和28年）です。その後5年ごとに調査を繰り返し、基本的には同じ調査手法・同じ質問項目で実施しています。
継続調査としての国民性調査のねらいは大別して二つあります。第一は、長期にわたる継続質問項目によって、日本人の“ものの考え方”の変化の様相を明らかにすることで、第二は、従来との継続を図りながら、将来の新しい動向を探り、それに備えることです。このため毎回、新しい調査項目や必ずしも継続的に調査はしていないが過去に質問したことのある項目も調査しています。
●調査対象と調査方法
「日本人の国民性調査」はすべて、20歳以上（ただし第11次・第12次調査は20歳以上80歳未満、第13次調査以降は20歳以上85歳未満）の男女個人を調査対象とした標本調査です。
各回とも層化多段無作為抽出法で2,254～6,400名の標本を抽出し、個別面接聴取法で実施しています。
●調査の内容
調査項目の内容としては、できるだけ広い範囲から国民性の特徴をよく表す題材を選ぶようにしています。多くの項目が繰り返し調査されていますが、必ずしも全ての項目が毎回調査されているわけではありません。
どの項目にも、全ての実施回をとおして共通した＃番号がつけられています。さらに、全ての調査項目は、「§１基本項目」から「§９日本人・人種」まで、9つの領域のいずれかに分類されています。
●調査票
「第1次・第3次・第4次全国調査では、用いた調査票はそれぞれ1種類です。 1958年（昭和33年）の第2次全国調査では、調査票は青色調査票と白色調査票の２種類があり、青色は問1から、白色は問101から始まっています。
1973年（昭和48年）の第5次全国調査以降の調査では、それまで継続してきた質問項目を主とする調査票（K型調査票とよぶ）と、新規の質問項目に重きを置く調査票（M型調査票とよぶ）との2種類の調査票を用いています。K型とM型とを用いるのは、一人の対象者にかかる負担（面接時間の長さ）を軽減するためです。調査にあたっては、標本を二分し、一方の標本にはK型調査票を、もう一方の標本にはM型調査票を用いました。
日本人の国民性調査 三つの目的
①国民性の解明
第一の目的は、調査結果をとおして、日本人のものの見方や考え方とその変化を明らかにしていくことです。調査を継続することで、多くの興味深い知見を得ることを目指しています。
②調査手法の研究開発
第二の目的は、実際の調査を行いながら、これからの社会変化にも対応できる新たな統計調査手法を研究していくことです。回収率の低下や、インターネットをはじめとした様々な媒体の登場など、調査環境はこの半世紀の間にも大きく変わってきています。今後の社会状況の変化も見据えながら、現実に即した統計調査手法の開発を目指しています。
③統計手法の研究開発
第三の目的は、より優れた統計的方法を研究していくことです。シミュレーションなどの仮想データではなく、現実の調査データを用いることで、実際に役に立つ統計的方法を開発していくことを目指しています。
歴代の国民性調査委員会
国民性調査委員会一覧
（ ）内に所属が記載されている場合を除き、委員の所属はいずれも統計数理研究所
下線は委員長
〇第1次（1953年）[1]
末綱恕一、赤池 弘次、青山 博次郎、林 知己夫、石田 正次、西平 重喜、野元 菊雄（国立国語研究所）、大石 潔、崎野 滋樹、清水 良一、鈴木 達三、多賀 保志、高橋 宏一、堤 光臣、植松 俊夫、内田良男
〇第2次（1958年）[2]
末綱恕一（所長）、林 知己夫、青山 博次郎、内田良男、石田 正次、西平 重喜、多賀 保志、崎野 滋樹、鈴木 雪夫、植松 俊夫、鈴木 達三、大石 潔
〇第3次（1963年）[3]
末綱恕一（所長）、林 知己夫、青山 博次郎、石田 正次、西平 重喜、多賀 保志、植松 俊夫、鈴木 達三
〇第4次（1968年）[4]
末綱恕一（所長）、林 知己夫、青山 博次郎、西平 重喜、鈴木 達三
〇第5次（1973年）[5]
林 知己夫、青山 博次郎、西平 重喜、鈴木 達三、坂元 慶行
〇第6次（1978年）[6]
林 知己夫、青山 博次郎、西平 重喜、鈴木 達三、水野 欽司、鈴木 義一郎、坂元 慶行、村上 征勝
〇第7次（1983年）[7]
林 知己夫、鈴木 達三、鈴木 義一郎、水野 欽司、坂元 慶行、村上 征勝、中村 隆、川合 伸幸、西平 重喜（上智大学）
〇第8次（1988年）[8]
水野 欽司、坂元 慶行、村上 征勝、中村 隆、柏木 宣久
〇第9次（1993年）[9]
坂元 慶行、駒澤 勉、鈴木 義一郎、村上 征勝、馬場 康維、中村 隆、吉野 諒三
〇第10次（1998年）[10]
坂元 慶行、駒澤 勉、鈴木 義一郎、村上 征勝、馬場 康維、高木 廣文、中村 隆、吉野 諒三、前田 忠彦、土屋 隆裕
〇第11次（2003年）[11]
坂元 慶行、村上 征勝、馬場 康維、中村 隆、吉野 諒三、前田 忠彦、土屋 隆裕
〇第12次（2008年）[12]
中村 隆、吉野 諒三、前田 忠彦、土屋 隆裕、松本 渉
〇第13次（2013年）[13]
中村 隆、吉野 諒三、前田 忠彦、土屋 隆裕、朴 堯星
〇第14次（2018年）
前田 忠彦、朴 堯星、吉野 諒三
〇第15次（2025年）
前田 忠彦、朴 堯星
出典：
[1] 統計数理研究所国民性調査委員会 「日本人の国民性」 至誠堂, 1961年
[2] 統計数理研究所 「国民性の研究 第Ⅱ次調査」数研研究リポート6, 1959年
[3] 統計数理研究所 「国民性の研究 第Ⅲ次調査 ；1963調査」 数研研究リポート11, 1964年
[4] 統計数理研究所 「国民性の研究 第4回全国調査 ；1968年全国調査」 数研研究リポート23, 1969年
[5] 統計数理研究所 「国民性の研究 第5回全国調査─1973年全国調査─」 数研研究リポート38, 1974年
[6] 統計数理研究所 「国民性の研究 第6回全国調査─1978年全国調査─」 数研研究リポート46, 1979年
[7] 統計数理研究所 「国民性の研究 第7回全国調査─1983年全国調査─」 統計数理研究所研究リポート60, 1984年
[8] 統計数理研究所 「国民性の研究 第8回全国調査─1988年全国調査─」 統計数理研究所研究リポート69, 1989年
[9] 統計数理研究所 「国民性の研究 第9回全国調査─1993年全国調査─」 統計数理研究所研究リポート75, 1994年
[10] 統計数理研究所 「国民性の研究 第10次全国調査─1998年全国調査─」 統計数理研究所研究リポート83, 1999年
[11] 統計数理研究所 「国民性の研究 第11次全国調査─2003年全国調査─」 統計数理研究所研究リポート92, 2004年
[12] 大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 統計数理研究所 「国民性の研究 第12次全国調査─2008年全国調査─」 統計数理研究所研究リポート No.99, 2009年
[13] 大学共同利用機関法人情報・システム研究機構 統計数理研究所 （中村 隆・土屋 隆裕・前田 忠彦） 「国民性の研究 第13次全国調査─2013年全国調査─」 統計数理研究所調査研究リポート No.116，2009年
その他の調査
●多摩地域住民意識調査
お問い合わせ窓口
統計数理研究所「日本人の国民性調査」担当
電話番号：0120-961-179 （通話無料）
（平日10：00～12：00／
13：00～17：00 土日祝祭日を除く）
E-mail：ks_info☆ml1.ism.ac.jp
（☆を＠に）
（統計数理研究所 代表：050-5533-8500）