平成29（2017）年度　共同研究集会実施報告書

課題番号	29−共研−5001		分野分類			統計数理研究所内分野分類			a
						主要研究分野分類			1
研究課題名	データ同化ワークショップ
フリガナ 代表者氏名	ウエノ ゲンタ 上野 玄太				ローマ字		Ueno Genta
所属機関	統計数理研究所
所属部局	モデリング研究系
職　　名	准教授
配分経費	研究費	40千円		旅　費		39千円		研究参加者数		10　人

研究目的と成果（経過）の概要

本共同研究集会「データ同化ワークショップ」では、気象研究所・統計数理研究所・海洋研究開発機構・理化学研究所の研究者が持ち回りで幹事を務め、毎年度データ同化に関する研究集会を開催している。本年度は、統計数理研究所での開催を共同研究集会として申請し、採択された。
　予定参加者数を考慮して大会議室での開催を想定していたが、今年度は予約状況が厳しく、本共同研究集会の持ち回り幹事のメンバーの都合を合わせると、大会議室での実施が難しいことが判明した。そこで、開催場所を統計数理研究所から明治大学に変更することを申請し、共同利用委員会所内委員の承認を経て、実施した。明治大学にはデータ同化を専門とし、例年の「データ同化ワークショップ」にも参加している中村和幸氏が在籍しており、当ワークショップの開催場所として相応しい会場であると考えられる。また、明治大学の研究集会として合同開催の形式をとり、従来の気象・海洋を中心とした参加者には少なかったデータ同化の数理的側面に関する講演を企画した。
---
第8回 データ同化ワークショップ

日時: 2018年1月19日(金) 10:30-17:40
場所: 明治大学中野キャンパス (地図) 6階研究セミナー室3
主催: データ同化研究連絡会*

プログラム
10:30 - 10:50 中村和幸 (明治大)「開会の挨拶と明治大学MIMSの紹介」
10:50 - 11:35 杉本憲彦 (慶應義塾大学)「金星GCMへのデータ同化の広がりと今後の展望」
11:35 - 12:20 前島康光, Guo-Yuan Lien, 三好建正 (理研AICS)「平成27年関東東北豪雨事例における稠密地上観測データ同化のインパクト」
12:20 - 13:40 (休憩 - poster viewing)
13:40 - 14:25 Le Duc (JAMSTEC) and Kazuo Saito (MRI)「Verification and data assimilation: two sides of a coin」
14:25 - 15:10 小槻峻司, 黒澤賢太, 三好建正 (理研AICS)「全球大気データ同化システムNICAM-LETKFを使ったEFSO観測インパクト推定」
15:10 - 15:55 須藤明人 (静岡大), 矢部貴大 (Purdue University), 樫山武浩, 関本義秀 (東京大), 樋口知之, 中野慎也, 斎藤正也 (統数研)「データ同化による携帯電話データを用いた大規模災害時の不規則な移動行動の予測」
15:55 - 16:10 (休憩)
16:10 - 16:55 杉浦望実 (JAMSTEC)「マルチスケールのデータ同化に用いる粗視化感度について」
16:55 - 17:40 釜堀弘隆 (気象研)「Reanalysis activities in JMA and MRI」
18:00 - (懇親会 - poster viewing)

ポスター
1 野口峻佑 (気象研究所)「従来型観測限定同化版再解析における南半球成層圏突然昇温現象の再現性」
2 山崎哲 (JAMSTEC), 三好建正 (理研AICS), 榎本剛 (京都大), 小守信正 (JAMSTEC), 猪上淳 (極地研)「AFES-LETKFデータ同化システムでのEFSOを使ったラジオゾンデ観測インパクトの診断・評価実験」
3 伊藤伸一 (東大地震研), 加納将行(東大地震研), 長尾大道(東大地震研)「大自由度数値モデルに基づくデータ同化デザイン」
4 中野慎也 (統数研), 有吉雄哉(統数研), 樋口知之(統数研)「Pythonによる並列計算用粒子フィルタライブラリ開発」

当該研究に関する情報源（論文発表、学会発表、プレプリント、ホームページ等）

http://daweb.ism.ac.jp/DAWS/workshopJan2018.html

研究参加者一覧
氏名	所属機関
川畑 拓矢	気象研究所
小守 信正	国立研究開発法人海洋研究開発機構
杉本 憲彦	慶應義塾大学
須藤 明人	静岡大学
中野 慎也	統計数理研究所
藤井 陽介	気象庁気象研究所
増田 周平	国立研究開発法人海洋研究開発機構
三好 建正	国立研究開発法人理化学研究所
茂木 耕作	国立研究開発法人海洋研究開発機構