平成26（2014）年度　一般研究２実施報告書

課題番号	26−共研−2038		分野分類			統計数理研究所内分野分類			d
						主要研究分野分類			7
研究課題名	日米家計の消費・金融資産選択の変化と行動に関する比較分析 ―消費社会化理論の援用―
フリガナ 代表者氏名	ヤマシタ タカコ 山下 貴子				ローマ字		Yamashita Takako
所属機関	流通科学大学
所属部局	商学部
職　　名	教授
配分経費	研究費	40千円		旅　費		16千円		研究参加者数		2　人

研究目的と成果（経過）の概要

　本研究では消費社会化理論を援用し、家計の金融資産選択行動について定量的・定性的双方向からの説明を試みた。
　消費の社会化という概念では、消費者行動はその置かれている歴史的・社会経済的・文化的コンテキストのもとにモデル化され、消費者が自身の環境に適応するための知識や技能、指向を取得してゆく過程の研究をさす。本研究ではまず、ベイズ型コウホート分析法を用いて1989年〜2012年までの家計の米国金融商品保有金額について分析を行った。つぎに、これらの実証結果から米国のリスク性資産の選好が消費者の社会化によって獲得された金融リテラシーと関係しているのか、欧米諸国の２次データを援用して比較、分析を行った。これらの過程で考察した結果を、山下（2015）にて公表した。ベイズ型コウホート分析の結果については、学会発表の準備中である。
　これまでの研究の蓄積からも金融環境要因や法整備の緩和、税制要因、世代構成、販売チャネルの多様化など時代効果に緩やかに影響を与える要因について分析を行ってきたが、今後さらにコウホート分析結果を詳細に検討し、消費社会化理論を援用して金融リテラシー獲得との関係性を明らかにしていく。

当該研究に関する情報源（論文発表、学会発表、プレプリント、ホームページ等）

山下貴子（2015）,金融リテラシー概念の変容. 流通科学大学論集（経済・経営編）,pp.83〜95.

山下貴子・中村隆(2014),リーマン・ショック後の米国家計金融資産選択行動,流通科学大学 リサーチレター,No.19.

山下貴子・中村隆（2013).家計のポートフォリオ選択の動向. 流通科学大学論集（経済・経営編）.

山下貴子・中村隆（2010). 家計の金融資産選択行動２---ベイズ型コウホート分析を用いた日米比較---.流通科学大学 リサーチレター,No.10.

研究会を開催した場合は、テーマ・日時・場所・参加者数を記入してください。

なし

研究参加者一覧
氏名	所属機関
中村 隆	統計数理研究所