昭和63（1988）年度　共同研究実施報告書

課題番号	63−共研−64			専門分類		7
研究課題名	ベイズ型モデルの水産資源解析への適用
フリガナ 代表者氏名	ナカムラ　タカシ 中村　隆			ローマ字
所属機関	統計数理研究所
所属部局	調査実験解析研究系
職　　名	助教授
所在地
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配分経費	研究費	0千円	旅　費		0千円		研究参加者数	13　人

研究目的と成果（経過）の概要

漁業資源の量的な評価のために必要な基本データは漁獲量と努力量であるが，努力量の測定と評価は困難なことが多い。コホート解析は，年齢別漁獲尾数がよく把握されていれば，努力量の情報がなくとも資源量の変化をトレースできる解析法である。本研究では，最近，実学の分野で応用が拡がっているベイズ型モデルに注目して，コホート解析の問題点を是正し精度の高い解析を目指す。


本研究では，最近，実学の分野で応用が拡がっているベイズ型モデルに注目し，コホート解析の問題点を是正し精度の高い解析法の開発を目指した。
漁業資源の量的な評価のために必要な基本データは漁獲量と努力量である。ただし，努力量の測定と評価は困難なことが多く問題点とされてきた。一方，コホート解析は，年齢別漁獲尾数がよく把握されていれば努力量の情報がなくとも資源量の変化をトレースできる解析法とされている。
そこで，本研究では，以下の点を各共同研究者が事前に検討し，１１月２９日に統計数理研究所において開いた研究会において検討結果に対する議論と意見の交換を行った：
１．シングルコホート解析により，時代・発達・世代の３効果の影響の程度や問題点を探索する。
２．３効果を考慮したシングルコホートのデータを，マルチコホートモデルに入力して検討する。
３．既存のベイズ型コウホートモデルと水産学におけるマルチコホートモデルとの対比較検討する。
４．水産学における漁獲方程式に対応したベイズ型コホートモデルを開発する。
５．シミュレーション実験の実施と，開発したモデルの振る舞いについて検討する。
６．実際の漁業や漁種に適合したモデルを開発し，検出された３効果と実際の状況の比較検討を行なう。
研究会において一定の成果を得るとともに，今後も研究を継続し，意見の交換を行なうことを確認した。

当該研究に関する情報源（論文発表、学会発表、プレプリント、ホームページ等）

１．中村：「Ｃａｔｃｈ−ａｔ−Ａｇｅデータの分析」，日本行動計量学会，１９８８年８月。
２．大西，松宮，中村：「ベイズ型マルチコホート解析の水産資源への適用とその限界」，日本水産学会，１９８８年１０月。
３．東京大学海洋研究所シンポジウム「情報量規準とベイズ決定理論の水産資源解析への応用」，１９８８年１２月。
４．Ｎａｋａｍｕｒａ，Ｔ．ａｎｄ ｏｔｈｅｒｓ：Ａ Ｂａｙｅｓｉａｎ ｃｏｈｏｒｔ ｍｏｄｅｌ ｆｏｒ ｃａｔｃｈ−ａｔ−ａｇｅ ｄａｔａｏｂｔａｉｎｅｄ ｆｒｏｍ ｒｅｓｅａｒｃｈ ｔａｋｅｓ ｏｆ ｗｈａｌｅｓ，Ｒｅｓｅａｒｃｈ Ｍｅｍｏｒａｎｄｕｍ Ｎｏ．３５７，１９８８．
５．中村：日本行動計量学会，１９８９年８月。（予定）

研究会を開催した場合は、テーマ・日時・場所・参加者数を記入してください。

１．シングルコホート解析により，時代・発達・世代の３効果の影響の程度や問題点を探索する。２．３効果を考慮したシングルコホートのデータを，マルチコホートモデルに入力して検討する。３．既存のベイズ型コウホートモデルと水産学におけるマルチコホートモデルとの対比検討を行う。４．水産学における漁獲方程式に対応したベイズ型コホートモデルを開発する。５．シミュレーション実験を行い，開発したモデルの振る舞いについて検討する。６．実際の漁業や漁種に適合したモデルを開発し，検出された３効果と実際の状況との比較検討を行なう。７．〔共同研究の必要性〕水産学における現実のデータと既存の解析モデルをもちより，統数研で開発されたべイズ型モデルと計算機環境を利用することによって，水産学におけるコホート解析を発展させることができる。

研究参加者一覧
氏名	所属機関
一井 太郎	遠洋水産研究所
大西 修平	東京大学大学院
小倉 未基	遠洋水産研究所
岸野　洋久	東京大学
北原　武	京都大学
桜本　和美	東京水産大学
白木原　國雄	長崎大学
檜山　義明	日本海区水産研究所
平野　勝臣	統計数理研究所
松宮　義晴	東京大学
宮部　尚純	遠洋水産研究所
和田　時夫	北海道区水産研究所