平成3（1991）年度　共同研究実施報告書

課題番号	3−共研−89			専門分類		8
研究課題名	日本人の価値意識に関する調査
フリガナ 代表者氏名	クライナー　ヨーゼフ Kreiner　Josef			ローマ字
所属機関	ドイツ日本研究所
所属部局
職　　名	所長
所在地
TEL				FAX
E-mail
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配分経費	研究費	0千円	旅　費		0千円		研究参加者数	6　人

研究目的と成果（経過）の概要

ドイツ日本研究所が平成三年五月に行なった，日本人の価値意識に関する世論調査に基づき，家族・労働・企業・余暇にまつわる価値大系の中でも，特に「平等性」や「個性」という点を中心に日本の価値観を分析する。


ドイツ日本研究所が1989年の秋以降に行っている第一学際的な中期研究プロジェクトのテーマは「戦後日本社会における価値観の変化----家族と企業における個性と平等----」というものである。プロジェクト・チームは、Ｈ．Ｄ．オイルシュレーガー（文化・社会人類学）、Ａ．オルトマンス・鈴木（言語学）、Ｈ．デーメス（経済・経営学）、Ｂ．ポスト・小林（労働社会学）、Ｕ．メーワルト（家族社会学）、Ｈ．メンクハウス（法学）で構成されている。
この研究プロジェクトは次の四つの部分で構成されている。（１）戦後期で行われた日本の世論調査、または一般的な統計データの再分析（特に統計数理研究所の「日本人の国民性」調査を含んで）。（２）日本の中学社会科の教科書の内容分析。（３）戦後日本の労働法・家族法における男女平等に関する法律問題の分析。（４）家族と企業における個性と平等に関する全国の代表的な世論調査。
この世論調査は1991年５月に実施された。フィールド・ワークは新情報センターに依頼した。単純集計はドイツ日本研究所の「Miscellanea」の第１号（ドイツ語）や第２号（日本語）で発表されている。この調査の準備のどの段階でも統計数理研究所の鈴木達三先生のご協力をいただいた。
1991年11月以降、このデータ分析が始まり、統計数理研究所の鈴木先生のご指導で中村なかとも氏がCorrespondence Analysisまたは主成分分析を行った。その他、ドイツのスパイヤー市での国立行政大学のＨ．クラーゲス教授とマンハイム市のＺＵＭＡ（国立世論調査方法・分析センター）にもご協力いただき、三者の共同研究が出来てきた。現在は結果を整理しており、来年の春にそれを出版する予定である。

当該研究に関する情報源（論文発表、学会発表、プレプリント、ホームページ等）

Monographieu aus dem DIJ Vol.4,indicium Munchen 1993

研究会を開催した場合は、テーマ・日時・場所・参加者数を記入してください。

ドイツ日本研究所が企画し，社団法人新情報センターが実施した世論調査の１７項目の質問のファクターとクラスターについての分析を行なうために貴研究所の経験に基づいてご指導いただいて共同で研究を行ない，合わせて貴研究所の電子計算機を利用して，分析する。

研究参加者一覧
氏名	所属機関
Oelschleger　Hans, Dieter	ドイツ日本研究所
鈴木　達三	帝京平成大学
Demes　Helmut	ドイツ日本研究所
Post-Kobayashi　Bettina	ドイツ日本研究所
Morwald　Ulrich	ドイツ日本研究所