平成21(2009)年度 一般研究1実施報告書
課題番号 |
21−共研−1001 |
分野分類 |
統計数理研究所内分野分類 |
a |
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主要研究分野分類 |
7 |
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研究課題名 |
本邦株式市場における収益率と取引頻度の同時密度関数の実証分析 |
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フリガナ 代表者氏名 |
モリモト タカユキ 森本 孝之 |
ローマ字 |
Morimoto, Takayuki |
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所属機関 |
関西学院大学 |
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所属部局 |
理工学部 |
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職 名 |
専任講師 |
研究目的と成果(経過)の概要 |
本研究では,本邦株式市場における収益率と取引頻度の同時密度関数の実証分析を行う.具体的には,まず日次や週次といったより低頻度の収益率データに対して用いられてきた価格変化のGARCH (Generalized Autoregressive Conditional Heteroskedasticity)モデルを高頻度収益率データに適用した日内GARCHモデルにより収益率をモデル化する.同時に,取引頻度をACD (Autoregressive Conditional Duration)モデルによりモデル化する.ただし,東京証券取引所では取引時間が分単位までしか記録されていないため,ACDモデルによる分析は精度が悪くなる可能性がある.そこで,本研究では,デュレーションの代わりに単位時間あたりの取引回数を分析対象とするACP (Autoregressive Conditional Poisson)モデル等により1分あたりの取引回数のモデル化を行う.さらに,これらのモデルに対し閾値を考えることにより,呼値の変化がボラティリティとクォートの生起度に及ぼす影響も併せて分析する.平成21(2009)年度の研究経過であるが,先行研究Ghysels and Jasiak (1997)に基づき上述の高頻度GARCHとACDを東証の株価データに適応した.しかしGARCHモデルは収益率に正規分布またはt分布を仮定しているのに対して,ACDモデルは取引間隔に指数分布またはワイブル分布を仮定しているため,それらの同時推定は極めて困難であった.そこで本年は通常の最尤法に基づく推定以外の方法,例えばMCMC等を用いて収益率と取引頻度の同時密度の推定を試みる予定である. |
当該研究に関する情報源(論文発表、学会発表、プレプリント、ホームページ等) |
・ 論文発表 |
研究会を開催した場合は、テーマ・日時・場所・参加者数を記入してください。 |
開催しなかった |
研究参加者一覧 |
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氏名 |
所属機関 |
川崎 能典 |
大学共同利用機関法人 情報・システム研究機構 統計数理研究所 |
永田 修一 |
関西学院大学 |
笛田 薫 |
国立大学法人 岡山大学 |
森保 洋 |
国立大学法人 長崎大学 |