平成8（1996）年度　共同研究Ｂ実施報告書

課題番号	8−共研−6			専門分類		4
研究課題名	日本・アメリカの国民性比較における理論および方法論の研究
フリガナ 代表者氏名	ヨシノ　リョウゾウ 吉野　諒三			ローマ字
所属機関	統計数理研究所
所属部局	領域統計研究系
職　　名	助教授
所在地
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配分経費	研究費	0千円	旅　費		0千円		研究参加者数	6　人

研究目的と成果（経過）の概要

調査データに基づく国際比較研究は、異なる社会環境で実施された調査データの比較可能性の問題とともに、比較分析に用いる共通の方法論（解析手法および理論的枠組）を探索し、開発することによって大きく前進するものと考えられる。この共同研究では、国際比較を実施してきた日米の研究者が実証的調査データに基づく国民性の国際比較研究の方法論の検討を継続する。


調査データに基づく国際比較研究は、異なる社会環境で実施された調査データの比較可能性の問題とともに、比較分析に用いる方法論（解析手法及び理論的枠組）を探索し、開発することによって大きく前進するものと考えられている。この共同研究では、国際比較を実施してきた日米の研究者が実証的調査データに基づく国民性の比較研究の方法論を検討を続けている。
本研究は、平成4年度よりの継続である。統計数理研究所の国民性調査委員会が実施してきた「日本人の国民性」に関する継続調査（1953年から５年毎）およびアメリカで1972年以来毎年調査実施されてきた一般社会調査（General Social Survey (GSS)一般社会調査実施委員会により実施）等の、日米それぞれで継続して実施されている全国調査データおよび1978、1988年実施の日米比較調査データを利用し、これまでの国民性の研究から生じてきた理論的および方法論的な各種の問題について検討を進めている。
具体的には「日本人の国民性調査」「アメリカ人の一般社会調査」等のデータ分析を行い、１）調査データからみた国民性とは何か、「国民性」の表現をめぐる諸問題、２）国民性の比較研究における方法論、比較可能性の問題などについて検討を推進している。
また尺度構成における多国間比較のためのマクロ的分析とあるテーマを絞ったミクロ的分析の対照的発展をも試みている。
本年度は、教育問題を中心として、日米の高校生の親子のペアを調査する計画を進め、次年度の本調査へと備えた。

当該研究に関する情報源（論文発表、学会発表、プレプリント、ホームページ等）

Scheuch,E.K.& Hayashi,C.(Eds.)
Quantitative Social Research.Leske+Budrich(ドイツ)

研究会を開催した場合は、テーマ・日時・場所・参加者数を記入してください。

この共同研究では、統計数理研究所の国民性調査委員会が実施してきた「日本人の国民性」に関する継続調査（1953から５年毎）およびアメリカで1972年以来毎年調査実施されてきた一般社会調査（General Social Survey [GSS]一般社会調査実施委員会により実施）等の、日米それぞれで継続して実施されている全国調査データおよび1978年、1988年実施の日米比較調査データ、その他の関連データを利用し、これまでの国民性の研究から生じてきた理論的および方法論的な各種の問題について検討を進めてきた。これを、一般に利用されるべく実用化させる研究へと発展させる。具体的には国民性の比較研究における方法論、比較可能性の問題や一次元及び多次元尺度構成などについて検討を進め、具体的テーマに応用する。

研究参加者一覧
氏名	所属機関
Inkeles，Alex	Stanford University
釜野　さおり	国立社会保障・人口問題研究所
佐々木　正道	兵庫教育大学
鈴木　達三	帝京平成大学
林　知己夫	統計数理研究所