平成23(2011)年度 一般研究2実施報告書
課題番号 |
23−共研−2046 |
分野分類 |
統計数理研究所内分野分類 |
e |
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主要研究分野分類 |
8 |
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研究課題名 |
残留性有機化学物質データの組織化と発生源解析 |
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フリガナ 代表者氏名 |
ハシモト シュンジ 橋本 俊次 |
ローマ字 |
Hashimoto Shunji |
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所属機関 |
国立環境研究所 |
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所属部局 |
環境計測研究センター |
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職 名 |
主任研究員 |
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配分経費 |
研究費 |
40千円 |
旅 費 |
792千円 |
研究参加者数 |
43 人 |
研究目的と成果(経過)の概要 |
ダイオキシン類をはじめとする残留性化学物質は、高い毒性と長期にわたる残留蓄積性から、ヒトや環境への有害影響が危惧されている。このため、国及び地方公共団体は、ダイオキシン類対策特別措置法、PCB廃棄物適正処理推進特別措置法などに基づいた排出量削減対策を実施している。 |
当該研究に関する情報源(論文発表、学会発表、プレプリント、ホームページ等) |
1. 山崎正夫、今井美江、高橋明宏、芦沢徹、北野大「ムラサキイガイ分析による沿岸海域のダイオキシン類汚染状況把握手法の検討」第46回日本水環境学会年会講演集、p137、2012 |
研究会を開催した場合は、テーマ・日時・場所・参加者数を記入してください。 |
残留性化学物質データの組織化と発生源解析、平成23年12月12,13日、統計数理研究所、26名 |
研究参加者一覧 |
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氏名 |
所属機関 |
浅川 大地 |
大阪市立環境科学研究所 |
姉崎 克典 |
地方独立行政法人北海道立総合研究機構環境・地質研究本部環境科学研究センター |
茨木 剛 |
新潟県保健環境科学研究所 |
今井 美江 |
東京都環境科学研究所 |
岩切 良次 |
環境省 環境調査研修所 |
上堀 美知子 |
大阪府立環境農林水産総合研究所 |
植村 匡詞 |
千葉県環境研究センター |
大浦 健 |
名城大学 |
大高 広明 |
製品評価技術基盤機構 |
大塚 宜寿 |
埼玉県環境科学国際センター |
大原 俊彦 |
広島県立総合技術研究所保健環境センター |
岡本 拓 |
広島県立総合技術研究所保健環境センター |
沖田 若菜 |
宮城県保健環境センター |
小澤 秋男 |
新潟県 |
小原 浩史 |
福岡市環境局保健環境研究所 |
柏木 宣久 |
統計数理研究所 |
小西 良昌 |
大阪府立公衆衛生研究所 |
酒井 美月 |
長野工業高等専門学校 |
先山 孝則 |
大阪市立環境科学研究所 |
櫻井 健郎 |
国立環境研究所 |
佐々木 裕子 |
独立行政法人 国立環境研究所 |
清水 明 |
千葉県環境研究センター |
清家 伸康 |
独立行政法人農業環境技術研究所 |
高橋 明宏 |
財団法人東京都環境整備公社 東京都環境科学研究所 |
土屋 江理子 |
新潟県保健環境科学研究所 |
飛石 和大 |
福岡県保健環境研究所 |
中野 武 |
大阪大学 |
永洞 真一郎 |
地方独立行政法人 北海道立総合研究機構 環境・地質研究本部 環境科学研究センター |
中牟田 啓子 |
福岡市環境局保健環境研究所 |
中村 朋之 |
宮城県 |
半野 勝正 |
千葉県環境研究センター |
菱沼 早樹子 |
宮城県保健環境センター |
堀井 勇一 |
埼玉県環境科学国際センター |
宮脇崇 |
福岡県保健環境研究所 |
村瀬 秀也 |
有限会社ゼンユー |
村山 等 |
新潟県保健環境科学研究所 |
森 育子 |
財団法人東京都環境整備公社 東京都環境科学研究所 |
山口(勝) |
地方独立行政法人北海道立総合研究機構環境・地質研究本部環境科学研究センター |
山崎 正夫 |
(財)東京都環境整備公社東京都環境科学研究所 |
山本 敦史 |
大阪市立環境科学研究所 |
吉澤 正 |
千葉県環境研究センター |
四柳 宏基 |
新潟県保健環境科学研究所 |