昭和60（1985）年度　共同研究実施報告書

課題番号	60−共研−45			専門分類		8
研究課題名	日本およびアメリカにおける国民性研究のあり方について
フリガナ 代表者氏名	スズキ　タツゾウ 鈴木　達三			ローマ字
所属機関	帝京平成大学
所属部局	情報学部
職　　名	教授
所在地
TEL				FAX
E-mail
URL
配分経費	研究費	0千円	旅　費		0千円		研究参加者数	4　人

研究目的と成果（経過）の概要

１９５０年代から研究を進めてきた「国民性の研究」について日米双方とも継続調査データの蓄積と新しいデータ解析の方法論開発により，従前の印象的記述的段階から実証的科学的研究へと進んできた。
この研究ではこの３０年の研究結果をふまえて社会環境の変化と意識変化との相互関連のあり方をとらえる方法論を研究し，今後の国民性研究における方法論の改善と国際相互理解を進める方策を考える。


１９５０年代から研究を進めてきた「国民性の研究」について日本およびアメリカ双方の研究経過をみると，それぞれの国における継続調査データの蓄積と新しいデータ解析の方法論開発により，これまでの印象的記述的段階から実証的科学的研究へと進んできたとみられる。
この研究では，この３０年の研究結果をふまえて，社会環境の変化と意識変化との相互関連のあり方をとらえる方法論を検討し，今後の国民性研究における方法論のあり方および国際相互理解を進める方策を考えることにした。
６０年度は，これまでの日米双方の研究経過に関する情報交換の場を設定するシンポジューム開催の準備を進め６０年９月Ａｌｅｘ Ｉｎｋｅｌｅｓ教授の来日を期に数回の研究交流をおこない，シンポジューム開催に関する具体的提案をおこなった。
この日米シンポジュームは日本学術振興会とアメリカのＳＳＲＣと両方の審査にかけられ日本側は審査に通ったがＳＳＲＣの方では審査をおこなったＳＳＲＣの日本委員会が日本研究に適当な人選ではないということで不採択としたため計画は残念ながら実現できなかった。
しかし，今後の研究交流，共同研究に向けて継続調査データのデータ収集をはかり，アメリカで１９７２年から毎年実施されている一般社会調査（Ｇｅｎｅｒａｌ Ｓｏｃｉａｌ Ｓｕｒｖｅｙ）の共通ファイルが三宅教授の努力により作成され，利用可能となった

当該研究に関する情報源（論文発表、学会発表、プレプリント、ホームページ等）

研究会を開催した場合は、テーマ・日時・場所・参加者数を記入してください。

アメリカにおける実証的研究についてデータ収集をはかり，継続調査項目について共通ファイルを作成することを目途す。まず継続調査データとしてＩＣＰＳＲ所蔵のデータについて整理収集をはかる。
日本についての継続調査データは統計数理研究所の「国民性調査」があり，又日米価値意識調査も実施しているので「国民性研究」についての日米共同研究をおこなう場として統計数理研究所は最適である。

研究参加者一覧
氏名	所属機関
Inkeles，Alex	Stanford University
佐々木　正道	兵庫教育大学
三宅　一郎	大阪国際大学