調査研究リポートの既刊目次

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調査研究リポートの著作権は統計数理研究所に帰属します。
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No. 刊行年 既刊タイトル
120 (2017.3) 多摩地域 住民意識調査 -立川市 郵送調査(2016)-
朴 堯星、土屋 隆裕
119 (2017.3) A Study of the Japanese National Character: The Thirteenth Nationwide Survey (2013) - English Edition -
Takashi Nakamura, Ryozo Yoshino, Tadahiko Maeda, Yusuke Inagaki, Kiyohisa Shibai
118 (2016.3) 多摩地域 住民意識調査 -調布市・西東京市郵送調査(2015)-
朴 堯星、土屋 隆裕  
117 (2015.3) アジア・太平洋価値観国際比較調査 -文化多様体の統計科学的解析- 総合報告書
吉野 諒三、芝井 清久、二階堂 晃祐 編
116 (2015.2) 国民性の研究 第13 次全国調査 -2013 年全国調査-
中村 隆、土屋 隆裕、前田 忠彦
115 (2014.9) 多摩地域住民意識調査 -八王子市郵送調査(2014)-
朴 堯星、土屋 隆裕
114 (2014.7) アジア・太平洋価値観国際比較調査 -文化多様体の統計科学的解析- ベトナム2013 調査報告書
吉野 諒三、服部 浩昌、芝井 清久、朴 堯星 編
113 (2014.7) アジア・太平洋価値観国際比較調査 -文化多様体の統計科学的解析- インド2013 調査報告書
吉野 諒三、二階堂 晃祐、芝井 清久 編
112 (2013.9) 多摩地域住民意識調査 -昭島市・小金井市郵送調査 (2013)-
朴 堯星、土屋 隆裕
111 (2013.7) アジア・太平洋価値観国際比較調査-文化多様体の統計科学的解析-シンガポール2012 調査報告書
吉野 諒三、藤田 泰昌、芝井 清久 編
110 (2013.6) アジア・太平洋価値観国際比較調査-文化多様体の統計科学的解析-韓国2012調査報告書
吉野 諒三、朴 堯星 編
109 (2013.6) アジア・太平洋価値観国際比較調査-文化多様体の統計科学的解析-オーストラリア2012調査報告書
吉野 諒三、芝井 清久 編
108 (2013.2) 多摩地域住民意識調査 - 立川市・小平市郵送調査(2012) -
土屋 隆裕
107 (2012.12) アジア・太平洋価値観国際比較調査-文化多様体の統計科学的解析-香港2011調査報告書
吉野 諒三、二階堂 晃祐 編
106 (2012.6) アジア・太平洋価値観国際比較調査-文化多様体の統計科学的解析-台湾2011調査報告書
吉野 諒三、芝井 清久 編
105 (2012.6) アジア・太平洋価値観国際比較調査-文化多様体の統計科学的解析-北京・上海2011調査報告書
吉野 諒三、二階堂 晃祐、氏家 豊 編
104 (2011.5) アジア・太平洋価値観国際比較調査 -文化多様体の統計科学的解析- USA2010調査報告書
吉野 諒三、二階堂 晃祐 編
103 (2011.5) アジア・太平洋価値観国際比較調査 -文化多様体の統計科学的解析- 日本2010調査報告書
吉野 諒三、二階堂 晃祐 編
102 (2011.2) A Study of the Japanese National Character : The Twelfth Nationwide Survey(2008) -English Edition-
Takashi Nakamura, Tadahiko Maeda, Takahiro Tsuchiya, Wataru Matsumoto, Kosuke Nikaido
101 (2010.3) 市民の政治参加と社会貢献の国際比較 -韓国調査報告書-
100 (2010.2) Cross-national Comparison of Political Participation and Social Contribution : USA Survey Report -English Edition-
99 (2009.8) 国民性の研究 第12次全国調査 -2008年全国調査-
98 (2008.12) Cross-national Comparison of Political Participation and Social Contribution: Japan Survey Report - English Edition -
97 (2008.3) 市民の政治参加と社会貢献の国際比較 -日本調査報告書-
96 (2007.8) エリアサンプリングによるポスティング調査 -郵送調査との比較実験-
95 (2007.3) 環太平洋価値観国際比較調査(アジア・太平洋地域) 2006年度韓国調査報告書
94 (2007.1) A Study of the Japanese National Character :The Eleventh Nationwide Survey(2003)
 -English Edition-

93 (2004.10) 調査モード間の比較研究~2002年度・2003年度調査~
92 (2004.4) 国民性の研究 第11次全国調査 -2003年全国調査-
91 (2004.1) 東アジア価値観国際比較調査 -「信頼感」の統計科学的解析- 2002年日本調査報告書
90 (2003.4) 日本・中国の国民性比較のための基礎研究 (2) -中国上海市における意識調査-
89 (2003.1) 日本・中国の国民性比較のための基礎研究 -中国北京市における意識調査-
88 (2002.2) 仮想評価法(CVM)のバイアス問題に関する調査
-東京湾中央防波堤内側埋立地の環境評価を例として-

87 (2001.9) 日本人の国民性 2000年度吟味調査報告
~電話・郵送・面接調査の比較~

86 (2001.3) 文化の伝搬変容の統計科学的研究
-ハワイ日系人・非日系人国際比較調査-

85 (2000.11) A Study of the Japanese National Character : The Tenth Nationwide Survey(1998) English Edition
84 (2000.3) 国民性に関する意識調査データに基づく文化の伝播変容のダイナミズムの統計科学的解析
83 (1999.3) 国民性の研究 第10次全国調査
-1998年全国調査-

82 (1995.3) 意識の国際比較における連鎖的調査分析方法の実用化に関する研究
-共通ファイルコードブック-

81 (1995.3) 意識の国際比較における連鎖的調査分析方法の実用化に関する研究
-オランダ調査の自由回答データ-

80 (1995.3) 意識の国際比較における連鎖的調査分析方法の実用化に関する研究
-オランダ調査の回答コードブック-

79 (1995.3) 意識の国際比較における連鎖的調査分析方法の実用化に関する研究
-イタリア調査の自由回答データ-

78 (1995.3) 意識の国際比較における連鎖的調査分析方法の実用化に関する研究
-イタリア調査の回答コードブック-

77 (1995.3) 意識の国際比較における連鎖的調査分析方法の実用化に関する研究
-国民性の国際比較の為のマニュアル-

76 (1995.3) 意識の国際比較における連鎖的調査分析方法の実用化に関する研究
-総合報告書-

75 (1994.3) 国民性の研究 第9回全国調査 -1993年全国調査-
74 (1993.3) ブラジル日系人の意識調査 -1991~1992-
73 (1993.3) 意識の国際比較方法論の研究─5ヵ国調査性別・年齢別集計─
1987年ドイツ調査 1987年フランス調査 1987年イギリス調査
1988年アメリカ調査 1988年日本調査

72 (1992.10) 意識の国際比較方法論の研究─5ヵ国調査共通ファイルコードブック─
1987年ドイツ調査 1987年フランス調査 1987年イギリス調査
1988年アメリカ調査 1988年日本調査

71 (1991.10) 意識の国際比較方法論の研究
─新しい統計的社会調査法の確立とその展開─

70 (1991.3) 意識の国際比較方法論の研究:連鎖的比較方法の確立とその展開
─1988年ハワイ・ホノルル市民調査─

69 (1989.11) 国民性の研究 第8回全国調査─1988年全国調査─
68 (1989.6) 老人の精神的健康に関する統計的研究
─老人性痴呆の発生評価に関する社会・環境的要因の研究─
(昭和60年、61年三鷹市高齢者調査)

67 (1989.3) ”自然体験”による子供の心の教育効果に関する統計的研究
66 (1988.3) 少年の日常生活における自然とのかかわり─第1版─
65 (1987.12) 確率過程論の工学・生物学への応用
64 (1986.3) 比較文化研究における連鎖的調査手法の確立とその展開
─1983年ハワイ・ホノルル市民調査─ 〈改訂増補版〉

63 (1985.3) 比較文化研究における連鎖的調査手法の確立とその展開
─1983年ハワイ・ホノルル市民調査─

62 (1985.3) 国民性調査のコウホート分析─第3版─
61 (1984.3) 新しい価値意識の形成過程に関する計量的研究
60 (1984.11) 国民性の研究 第7回全国調査─1983年全国調査─
59 (1984.3) 社会調査による国際比較方法の研究
58 (1983.3) 社会調査データの集積化と二次分析
57 (1982.3) 国会議員の経歴についての研究 ─議員名インデックス─
56 (1982.3) 継続調査の二次分析
55 (1981.3) 大地震災害に対する市民の態度
54 (1981.3) 社会的態度基底構造についての国際比較方法の標準化に関する研究
53 (1981.3) 統計的決定理論の立場からの文献学的判別問題に対する研究
─日蓮の゛三大秘法稟承事”の真偽判別解析─ 研究資料

52 (1981.3) 社会調査の実施過程における調査誤差の研究
51 (1980.5) クラスター分析プログラム・パッケージ MINTS-80
(Mini - Numerical Taxonomy System)─利用の手引─

50 (1980.3) 離散型分布の生誕史
49 (1980.3) 社会調査における回答誤差の統計的研究
48 (1980.3) 社会調査データの質の統計的評価のための数理的処理および管理体系の開発
統計パッケージMINERVA─利用の手引き─ (第1版)

47 (1979.3) 比較文化研究における統計的手法の確立
─ハワイにおける日系人・非日系人調査─

46 (1979.3) 国民性の研究 第6回全国調査─1978年全国調査─
45 (1979.3) 政治意識の感情構造の研究
44 (1979.3) ノンメトリック多次元尺度解析についての統計的接近
43 (1978.9) 地震災害の避難システム
42 (1978.3) 社会調査の標準化過程における回答誤差の研究
41 (1977.3) 大学における統計教育の実態調査
40 (1975.3) 災害対策のためのシステム分析─盛り場での災害意識調査─
39 (1975.3) 災害対策のためのシステム分析─銀座地区人口調査─
38 (1974.3) 国民性の研究 第5回全国調査─1973年全国調査─
37 (1974.2) 人口移動と住民の意見─第1次調査─
36 (1974.2) 同世代の研究─40歳台の意見─ (1973年)
35 (1973.11) 歩行者天国とデパートへの客
34 (1973.5) 客の動向調査─デパートの客とストアの客─
33 (1973.3) ハワイにおける日系人─日本人の国民性調査との関連─
─ハワイ日系人の言語調査─

32 (1973.3) 高校生の職業選択意識調査についての研究
31 (1973.1) 市民意識の研究 町田・倉敷・東京
30 (1972.7) 県民性の統計的研究─1970, 1971の調査結果─
岩手 東京 大阪 山口 鹿児島

29 (1971.11) デパートの客
28 (1971.9) 東京定期調査の結果─1971年春まで─
27 (1970.10) 都市における地形災害の統計的研究─横浜市の崖崩れの分析─
26 (1971.10) 調査における回答機構の統計的研究 
I.調査方法と回答分布 II.回答変動の解析

25 (1970.2) 東京定期調査の結果─1969年まで─
24 (1969.9) 国民性の研究─I.1969年岐阜パネル調査─
─II.面接調査と自記式調査の比較─(1969年岐阜自記式調査)

23 (1969.4) 国民性の研究 第4回全国調査─1968年全国調査─
22 (1969) 態度の構造分析に関する統計的研究
21 (1969.2) 宗教調査─1968年,国際比較─
20 (1969.3) 東京定期調査の結果─1968年まで─
19 (1968) 社会現象の統計的モデル化の研究
1967年全国パネル調査(モデル '66)

18 (1968.2) 東京定期調査の結果─1966年,1967年を主として─
17 (1967) 情報の伝達機構に関する統計的研究
─災害時における情報の伝わり方(松代地震の場合)について─

16 (1967.2) 東京定期調査の結果─1958年~1966年─
15 (1966.3) マス・コミの効果III─回答誤差の分析─
14 (1966) 国民性の研究 1965年調査
13 (1965.3) 大学における数学専門教育の実状(実態調査)
12 (1964.11) 成年の常識─壮丁検査との比較─
および 職業の社会的評価 ─職業ランキング─

11 (1964.9) 国民性の研究 第III次調査 1963調査
10 (1964.5) 少年少女の常識─西欧および戦前との比較─
9 () 研究費、研究成果および研究価値に関する模型解析
8 (1963) 国民性の研究 岐阜調査(1963)
7 (1960) 国民性の研究 岐阜吟味調査
6 (1959.6) 国民性の研究 第II次調査─改訂増補版─
5 (1959) 国民性の研究 第II次調査─その1─
4 (1958.10) 投票した人・棄権した人
3 (1958.4) マス・コンの効果(改訂版) 1957年12月 (EF IX) まで
2 (1956.10) マス・コンの効果 1956年4月 (EF V) まで
1 (1955.10) ニュースの伝わり方(マス・コンのチャネル)
─1954年江刺調査中間報告─